保険の必要性を説くときによく使われる「万一」という言葉。しかし働き盛りの男性に万一のことがある確率はけっして「万に一つ」という低い確率ではありません。ある一定期間に死亡する人数の割合を死亡率といいますが、厚生労働省の「平成25年簡易生命表」によると、36歳の男性の死亡率は1,000人あたり0.83人（※1）。1,000人ほどの同期入社や同級生がいたら、そのうちの約1人は死亡していることになります。この死亡率は年齢とともに上昇し55歳男性の死亡率は4.60人にも昇ります（※1）。生命保険文化センターの調査によれば、自分自身に万一のことがあった場合に残される家族の生活に対して何らかの不安を持つ人は6割以上で、その多くが「遺族年金等の公的保障だけでは不十分」や「遺族の日常生活資金の不足」に不安を抱いています。（※2）

［出典］
※1  厚生労働省 「平成25年簡易生命表」
※2  公益財団法人生命保険文化センター「生活保障に関する調査（速報版）」平成25年度

世帯主が死亡した場合、遺族の保障のためにはどのくらいの資金が必要なのかは家族構成・現在の収入・資産状況・子供の年齢などによって異なります。一般的に参考にされるのは、いざという時に必要な遺族の生活費や別途必要資金の総額から、遺族年金・死亡退職金・預貯金などのあてにできる収入を差し引き、不足分を生命保険などで準備しようという考え方です。40歳のサラリーマンＡさん（専業主婦の38歳の妻、長女10歳、長男8歳）で、末子独立までと、遺された妻が87歳までの総支出額を試算すると13,158万円になります。その場合、収入見込額は合計12,307万円、必要保障額（死亡保障の不足額目安）は851万円となります。（※1）これだけの金額を遺族年金・死亡退職金・預貯金だけで賄えるでしょうか。民間の保険の担う役割はますます重要になってくる理由がここにあります。

［出典］
※1  公益財団法人生命保険文化センター　ホームページ 「ひと目でわかる生活設計情報>万一に備えるための保障額の具体例は？」（2015年3月更新データ）